欧州株式とインフレに見出す投資機会
株式市場では調整局面が続いていますが、運用チームでは、優良企業に割安な水準で投資ができる魅力的な機会と捉え、確信度の高い銘柄を厳選しています。
運用チームの着眼点と組入銘柄などをご紹介致します。
出所：インベスコ、Fundmark/DL
グラフ期間：2017年1月4日~2022年9月30日、日次
上記データは、 <為替ヘッジあり>（毎月決算型）、<為替ヘッジなし>（毎月決算型）、 <為替ヘッジあり>（年1回決算型）、<為替ヘッジなし>（年1回決算型）の合計です。当ファンドは2016年9月に毎月決算型に変更しており、2017年1月より毎月の決算時に分配を行っています。年1回決算型は2018年10月に設定されました。上記は過去のデータであり、将来の成果を保証するものではありません。
当資料では、「インベスコ 世界厳選株式オープン＜為替ヘッジあり＞（毎月決算型）/＜為替ヘッジなし＞（毎月決算型）」および「インベスコ 世界厳選株式オープン＜為替ヘッジあり＞（年1回決算型）/＜為替ヘッジなし＞（年1回決算型）」を総称して「当ファンド」という場合があります。また、決算頻度に応じてそれぞれ「毎月決算型」、「年1回決算型」、為替ヘッジの有無に応じてそれぞれ「為替ヘッジあり」、「為替ヘッジなし」の呼称を使う場合があります。
当ファンドはインベスコ・グループが運用を行います。インベスコ・グループは、インベスコ・リミテッド並びにインベスコ・リミテッド子会社および関連会社からなる企業グループで、グローバルな運用力を提供している独立系資産運用会社です。
2021年12月末を100として指数化
- 世界の株式市場は、2022年2月から3月にかけてロシア・ウクライナ紛争を受けた地政学リスクの急激な高まりにより、急落しました。
- その後も、資源価格などの上昇によるインフレ圧力の高まりや、主要中央銀行による利上げ加速が景気後退へつながるとの警戒感が強まったことなどから、変動性の高い展開となりました。
- 8月下旬以降、FRB（米連邦準備理事会）をはじめとする主要中央銀行がインフレ抑制姿勢を明確に示したことや、高インフレが続くことで家計の消費支出が抑制され、景気が減速するとの懸念が強まり、株価は大幅に下落しました。
- 当ファンドでは、金利上昇による利ザヤ拡大が業績へのプラス要因となるとの見方から株価が上昇した「金融」セクターの組み入れを高めにしていたことや、景気動向に左右されにくく、株価が好調に推移した「生活必需品」セクターを積み増したことなどが、基準価額へのプラス要因となりました。
- 個別銘柄では、インフレ圧力が高まる中でも、ブランド力を強みとして販売価格を引き上げることにより、収益を維持できると見込まれるコカ・コーラ（米国、清涼飲料メーカー）やユニオン・パシフィック（米国、貨物鉄道会社）などを組み入れていたことも、基準価額へのプラス要因となりました。
- 為替市場において円安/米ドル高が大きく進んだことも、「為替ヘッジなし」コースにおける基準価額の追い風となりました。
- 高インフレにより消費が抑制されるとの懸念から株価が軟調に推移した「一般消費財・サービス」「資本財･サービス」セクターの銘柄が、基準価額へのマイナス要因となりました。
【グラフ、騰落率】出所：インベスコ 期間：2021年12月30日~2022年9月30日、日次
グラフデータおよび騰落率は、課税前分配金再投資基準価額（信託報酬控除後）を使用しています。
他コースにおける騰落率は以下の通りです。
（為替ヘッジあり、毎月決算型）-21.9%
（為替ヘッジあり、年1回決算型）-21.9%
（為替ヘッジなし、年1回決算型）-6.3%
上記銘柄への投資を推奨・勧誘するものではなく、当ファンドにおける将来の組み入れまたは売却を示唆・保証するものではありません。上記は過去のデータであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
- 現在、運用チームは、2022年、2023年に世界経済が本格的な景気後退に陥るとは考えてはいないものの、米国など先進国の経済成長のスピードは鈍化し、マクロ経済環境は困難な状況になってきていると考えています。しかし、経済の先行き不透明感が強いことを背景に、投資家の企業利益に対する見通しは2008年のリーマンショック時並みの弱気になっており、また、世界株式への資産配分も過去20年間で最低水準となっています。そのことから、市場の悲観的な見方はピークに近づいており、さまざまな悪材料は既に株式市場に広く織り込まれてきているとみています。
- 主要中央銀行がインフレ抑制を最優先に掲げていることから、今後もしばらくは米国や欧州などでは利上げ継続により金利の上昇が予想されます。ただし、金利上昇は企業や消費者の需要を落ち込ませ、経済活動の拡大ペースを鈍化させることから、2023年半ばにはインフレが落ち着くと考えます。その場合には、株式市場は回復に向かうとみています。
- 歴史的な高インフレ、主要中央銀行による大幅な利上げの実施、ロシア・ウクライナ紛争の長期化など、先行きに対する不確実性の高まりから株式市場は方向感の定まらない展開が続いています。一方、このような環境下においても着実に業績をあげている企業があります。そのため、株式市場全体が大きく悲観に傾いて下落する現在の状況は、優良企業に割安な水準で投資ができる魅力的な機会だと考えています。
- 運用チームでは、引き続き「成長」「配当」「割安」の観点で魅力的な企業を選好するとともに、金利上昇による恩恵が期待される「金融」セクターや、インフレ下において強みを発揮する「不動産」セクターなどに着目しています。
- 一方、不透明感が高い市場環境下、年初よりパフォーマンスが好調に推移した「生活必需品」のようなディフェンシブなセクターについては、一部割高感が増していると考える銘柄を利益確定のために売却し、さらに魅力的と考える企業に投資資金を振り分け始めています。
- 現状では、景気変動の影響を受けやすい一部の銘柄が非常に割安な水準となっていると考えています。例えば、将来の高い成長が期待されるものの、足元では金利上昇の影響により株価が低迷している「情報技術」セクターについては、今後の株価反転時への備えとして、タイミングと銘柄を十分に精査の上、投資を行っています。
- また、強いブランド力や独占・寡占という競争優位性を背景に「価格決定力」を有する企業を引き続き選好しています。そのようにして選ばれた企業は景気の動向に左右されにくく、持続的な成長が期待できるため、今後もファンドのパフォーマンスに貢献することが見込まれると考えています。
運用チームの着眼点、組入銘柄のご紹介などは下記PDF版をご参照ください。
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インベスコ 世界厳選株式オープン【愛称：世界のベスト】
「株式投資の王道」である成長＋配当＋割安を追求して、世界のベストに厳選投資。日本において”20年超の実績”を誇る世界株式ファンド。
