木下智夫の「グロ-バル・ビュー」 「米国株・日本株最高値更新」の中身
イラン戦争の行方が不透明なままであるにもかかわらず、米国、日本市場を代表する株価指数であるS&P500種指数と日経平均株価指数は執筆時点(4月21日の取引終了時点、以下同様)でイラン戦争直前の水準を上回り、日米株価の回復が鮮明となっています。
イラン戦争の行方が不透明なままであるにもかかわらず、米国、日本市場を代表する株価指数であるS&P500種指数と日経平均株価指数は執筆時点(4月21日の取引終了時点、以下同様)でイラン戦争直前の水準を上回り、日米株価の回復が鮮明となっています。
中東紛争が進展する中、これまでの出来事に反応して感情的に動く市場と、先を見通して確率論的に動く市場との重要な違いを忘れてはなりません。
2月末のイラン戦争勃発後、原油価格が大幅に上昇し、エネルギー供給不足に対する不安が台頭したことで、FRB(米連邦準備理事会)やECB(欧州中央銀行)の年内の金利政策がイラン戦争前の想定よりもタカ派化するとの見方が金融市場で台頭してきました。
多くの人は、中東紛争が数週間を超えて長引けば、リスク資産にとって大きなマイナスになるだろうと予想していました。しかし、市場はショックを吸収したように見えます。
投資家が待ちに待った米国・イスラエルとイランとの停戦合意が結ばれ、金融市場の緊張が緩和され始めました。ブレント原油の先物価格の停戦直後の下落幅は、イラン戦争後の上昇幅の6割程度に達しました。
主要株式市場は調整局面に入りました。しかし、私たちが選好する指標は、市場が底固めをするまでには、まだ課題が残っている可能性を示唆しています。
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