Strategy Insights

インベスコ グローバル株式コア運用

インベスコ グローバル株式コア運用
フリーキャッシュフロー創出力の高い約50社に厳選投資
各銘柄からのアルファ獲得で全天候型運用を目指すアクティブ戦略

インベスコ グローバル株式コア運用

フリーキャッシュフローに着目した銘柄選択
フリーキャッシュフローに着目した銘柄選択

会計上の利益でなく、キャッシュこそが、企業の将来の成長のために必要な研究開発、設備投資、M&Aに必要であり、効果的な成長投資を行った企業は、さらに将来のフリーキャッシュフローを増加させることができ、長期の株価を牽引

2つのタイプの企業に投資

出所︓インベスコ、例示目的
 

3年、5年での高い超過収益率と低いダウンサイドキャプチャーを両立
運用実績

出所:eVestment、米ドル建て、年率換算リターン、ユニバース:Global Large Cap Core Equity、2025年3月末時点。過去の実績は将来を保証するものではありません。超過収益は、MSCI All Country World index(配当込み、税引後)に対するもの。
 

超過収益を生み出す厳格なリスク管理

ポートフォリオ構築に際し、厳格なリスク管理を導入し、国/セクター/ファクターリスクを抑制、株式固有リスクを分散させることで多くの銘柄から超過収益を幅広く獲得し全天候型運用を実現

超過収益寄与度

出所︓FactSet. 当運用戦略を採用する英国籍のファンド(英ポンド建て)におけるMSCI All Country World index(配当込み、税引後)に対する超過収益の寄与度1%以上のものを例示目的で記載。超過収益を生み出した銘柄すべてを記載しているわけではありません。過去の実績は将来を保証するものでありません。特定の銘柄の売買等を推奨するものではありません。
 

【ご利用上のご注意】

本資料は、情報提供を目的としたものであり、法令に基づく開示書類でも特定の金融商品の投資勧誘を目的としたものでもありません。内容には正確を期していますが、必ずしも完全性を保証するものではありません。ご説明する内容や資料に記載されたデータや記述等は過去の事実や実績を示したものであり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。詳述した分析は、一定の仮定に基づくものであり、その結果の確実性を表明するものではありません。分析の際の仮定は変更されることもあり、それに伴い当初の分析の結果と重要な差異が生じる可能性もあります。記載された経済・市場等に関する見解や予測は情報提供を目的とするものであり、投資助言の提供を意図するものではなく、将来の動向を保証・示唆するものでもありません。市場の見通しに関するコメントは、作成時における見方を反映したものであり、将来の時点において予告なく変更される可能性があります。事前の許可なく複製、引用、転載、転送を行うことを禁じます。

グローバル株式コア戦略に関するリスクと費用について:当該運用は、外国や国内の株式等値動きのある有価証券に投資しますので、組入株式の価格の下落や、組入株式の発行者の倒産や財務状況の悪化等の影響により、損失を被ることがあります。また、外貨建の資産は、為替変動による影響も受けます。したがって、投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、組入れ資産価格の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。運用機関の指図に基づく行為により生じた利益および損失はすべて投資家に帰属します。当該運用における主な投資リスクは次の通りです。①株価の変動リスク(価格変動リスク・信用リスク)、②流動性リスク、③為替変動リスク、④カントリーリスク、⑤コール・ローン等の相手先に関する信用リスク、⑥解約資金手当によるリスク、⑦ベンチマークに係る留意点など。

当該運用に関する費用について:国内特定(金銭)信託における費用【投資一任契約に係る報酬】投資一任契約に係る報酬は、現時点で決定していないため、表示することができません。【特定(金銭)信託の管理報酬】当該信託口座の受託銀行である信託銀行にお支払いいただく必要があります。具体的料率については信託銀行にご確認下さい。【費用合計額】上記の費用の合計額については、運用状況などによって変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。

直接投資の場合にご負担いただく報酬・費用
【投資一任契約に係る報酬】下記の料率をご確認ください。
【特定(金銭)信託の管理報酬】当該信託口座の受託銀行である信託銀行に管理報酬をお支払いいただく必要があります。具体的料率については信託銀行にご確認下さい【組入有価証券の売買時に発生する売買委託手数料 等】当該費用については、運用状況や取引量等により変動するものであり、事前に具体的な料率、金額、上限または計算方法等を示すことができません

受託資産残高 料率(年率)
200億円まで 0.539%(税抜0.49%)
200億円超500億円まで 0.495%(税抜0.45%)
500億円超1000億円まで 0.44%(税抜0.40%)
1000億円超2000億円まで 0.385%(税抜0.35%)
2000億円超 0.33%(税抜0.30%)

費用合計額:上記の費用の合計額については、運用状況などによって変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。

課税について:非課税要件を満たした年金基金のお客様については非課税となります。※外貨建資産への投資によって発生する配当、キャピタルゲインに対して、関係国で課される税金を負担する場合があります。

投資一任契約の締結に際しましては、重要事項説明書ならびに契約締結前交付書面を必ずご確認下さい。

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