市場が不確実な局面では冷静さと一貫性を保つことが重要

〔要旨〕

• 経済的影響：ホルムズ海峡の混乱の長期化とエネルギー価格の高止まりが、投資家と経済に重くのしかかっている
• 急反発の可能性：戦闘の突然の停止や建設的な交渉の進展により、市場が1日で急反発する可能性もある
• 質の重視：投資を継続しつつも、質を重視する方針を選好する。不確実な環境を乗り切る上では冷静さと一貫性を保つことが重要と考えられる

市場は何を語っているか？

注目の日程

2025年4月9日の記憶は、投資家の心に重くのしかかっています。それは、トランプ政権が4月2日の「解放の日」に大規模な新たな関税措置を公表してから1週間後、その適用の90日間停止を発表した日でした。市場は1日で9%超上昇し、S&P500種指数にとっては過去30年で3本の指に入る上昇日となりました¹。長期的な資産運用計画を堅持した投資家にとっては、歓迎すべき一日でしたが、関税発表時に株式を売却した投資家にとっては、損失を確定させてしまったことを思い知らされる日となりました。教訓はシンプルですが、実際の局面で実行するのは難しいものです：不確実な局面こそ、投資家が逃したくないような好機が生まれることがしばしばあります。

この点は、イランとの紛争がエスカレートして以降、最も注目されるテーマとなっています。ホルムズ海峡の混乱の長期化とエネルギー価格の高止まりがもたらす経済的影響は、容易に理解できます。インフレ圧力が高まり、成長が鈍化し、利益率が圧迫されます。他方で戦闘の突然の停止や建設的な交渉の進展により、市場が1日で急反発する可能性もあります。私たちは先週、これをはっきりと目の当たりにしました：

• 3月22日夜から23日にかけて、トランプ大統領が、米国とイランが合意に向けて取り組んでいるとのシグナルを発したことを受けて株式先物が上昇しました²。
• 週末までにその楽観論は後退し、紛争拡大懸念が再燃しました。市場はセンチメントの変化と同じぐらい迅速に反応しました³。
• 3月27日までに、ダウ工業株30種平均は正式に調整局面入りしました。調整局面とは、直近高値からの下落率が10%〜20%となる状態を指します⁴。
• S&P500種指数が200日移動平均を割り込むなどテクニカル指標も悪化しており⁵、短期的なさらなる弱気の兆候となる可能性があります。

市場は何を語っているか？

紛争開始以降、これがどれだけ長引けば景気後退の懸念につながるのか、という問いが一貫して寄せられています。答えは市場に委ねたいと思います。例えば、原油市場も重要なストーリーを語っています。価格はバックワーデーション（期近が高く期先が低い）の状態にあり、投資家が今後数カ月のうちにエネルギー価格が大幅に低下すると見込んでいることを示唆しています⁶。言い換えれば、市場は足元の圧力がいつまでも続くとは考えていないようだということです。

またクレジット・スプレッドは拡大したものの、わずかな幅にとどまっています⁷。インフレ期待は上昇していますが、依然として物価安定と呼び得るレンジ内にとどまっています⁸。市場は、米連邦準備理事会（FRB）が年内に利上げを行う確率をわずかながら織り込み始めていますが、これは不安を煽る見方ではあるものの、実現性は低いと考えられます⁹。地政学的紛争に起因するインフレは、持続的な構造的課題というより、一時的なショックとして捉えられる可能性が高いでしょう。

とはいえ、2026年に世界経済が足並みを揃えて拡大するとの見通しは薄れつつあります。年初の時点で市場は、成長が地域横断的に幅広く改善することを織り込んでいました。その見通しの実現性は低下しています。今や景気減速の可能性が高まりつつあります。アジアは、エネルギーコストの上昇と通貨安が相まって逆風に直面しています。欧州も同様に、エネルギー価格の上昇により制約を受けています。市場が成長鈍化を織り込む中、私たちは当面、より質の高い大型株と米ドルへのエクスポージャーに重点を戻しています。

地政学的ストレスが長引けば長引くほど、世界の成長への下押し圧力は強まります。これを理解するのに高度な経済理論は必要ありません。とはいえ、市場の動きが大方の予想よりも秩序立ったものだったということは注目に値します。結論は依然として明確です：

• 私たちは、投資を継続しつつも、当面は米国資産を含め、質を重視する方針を選好します。
• 市場が急回復しやすい局面で株式から急いで退出することは、タイミングとして適切でない可能性があります。
• 不確実な環境下では、特定のシナリオへの確信よりも、冷静さと一貫性を保つことが重要と考えられます。

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MC2026-040