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原油ショックにもかかわらず、経済・市場シグナルは安定を保っている

原油ショックにもかかわらず、経済・市場シグナルは安定を保っている
〔要旨〕
  • 地政学的リスク:中東紛争と石油供給の混乱が市場を圧迫し、投資化心理を試す局面になっている
  • 指標は依然として安定:クレジット・スプレッド、インフレ期待、利下げの想定はより厳しい状況になりつつあるが、まだ警告シグナルを発しているわけではない
  • 過剰反応への注意:歴史的に市場は紛争後に回復してきた。忍耐強く選択的にヘッジを行うことが、高まるリスクの管理に役立つ可能性がある
明確な警告サインはまだ見られていない

注目の日程
 

ジョン・メイナード・ケインズは、「事実が変われば、私は考えを変えます。あなたはどうしますか?」と述べたとされています。彼が実際にそう言ったという証拠はありませんが、ケインズは考えを変えることを恐れない人物でした。実際、英国議会が6人の経済学者に意見を求めると、常に7つの答えが返ってくる—そのうち2つはジョン・メイナード・ケインズのものだ、という古くからのジョークがありました。

世界経済の「事実」は、変化しつつあります。同時に、投資家を悩ませている問題について、私から2つの異なる回答を示したくはありません。問題は、イランとの紛争が世界経済とシクリカル資産に対する私の楽観的な見方を変えさせるかどうかという問いに対する答えが、私の望む以上に、トランプ政権やイスラエル、そしてイランの判断に依存しているという点です。

では、どのような事実が変わったのでしょうか?

ホルムズ海峡は事実上閉鎖されています1。世界の石油の約20%がこの海峡を通過しています2。直接的な攻撃による影響に加え、直ちに出荷できなくなったことで残りの貯蔵容量に限りがあることから、湾岸諸国による生産は大幅に減少しています3。戦略石油備蓄が利用可能であることは助けにはなりますが、それも限られた期間にすぎません。その計算は単純です。

  • 世界は1日あたり約1億バレルの石油を消費しています4
  • ホルムズ海峡の閉鎖により、現在1日あたり約2,000万バレルが供給できなくなっています5
  • 政府が管理する戦略石油備蓄量は約12億バレルに相当します6
  • 12億÷2,000万=60。

つまり、戦略備蓄の総量は、不足分の供給の約60日分を賄える規模となります。さらに問題を複雑にしているのは、国際エネルギー機関が最近4億バレルの放出を発表したことを踏まえると7、より適切な数字は20日かもしれないということです。トランプ政権はまた、石油価格の高騰を抑える取り組みの一環として、米国内の港湾間での貨物輸送に米国製船舶の使用を義務付けるジョーンズ法の一時的な適用免除を計画しています8。これは多少の助けとなる可能性はありますが、現在の問題の根本的な解決策にはなりません。紛争が20日から60日を超えて続くかどうかは誰にもわかりません。もしそうなれば、「事実」は本当に変わります。そのシナリオでは、紛争開始までは順調だった9、2026年の私たちの中核的な見通し―シクリカル資産が市場全体をアウトパフォームし、米ドルが下落―が、深刻な試練に直面することになるでしょう。

 

明確な警告サインはまだ見られていない

ここで、私の2つ目の答えに移ります。

まず、ほとんどの投資家の投資期間というのは、今回の紛争で想定される継続期間よりもはるかに長い可能性が高い、というのが出発点となります。また、紛争に入る前の経済的背景がおおむね健全だった場合、地政学的ストレスがピークに達した後の1年間、市場は歴史的にそれなりに好調なパフォーマンスを示してきたことも認識する必要があります10。さらに、私たちが選好する指標を率直に点検する必要があります。それらはより厳しい状況になりつつありますが、まだ明確な警告サインを発しているわけではありません。

  • クレジット・スプレッドはやや拡大しましたが、過去の水準からみると依然としてタイトとなっています11
  • インフレ期待は上昇し、5年ブレークイーブンは現在2.65%を上回っていますが、これはまだ相対的な物価安定と呼べるレンジ内にあります12
  • 市場は依然として、米連邦準備理事会(FRB)による年内2~3回の利下げを織り込んでいます13
  • 原油のフォワードカーブは調整され、6カ月先および12カ月先の価格は上昇しましたが、依然として現在のスポット価格を下回っています14
  • 米ドルは上昇しましたが、2025年初の水準を依然として大きく下回っています15

これらはいずれも、現在の状況を美化するものではなく、市場が、「紛争がいつ終わってもおかしくない」ことを認識していることを示すものです。私は自身の行動バイアスを抑え、劇的な行動を取らないようにしたいと考えています。私たちは楽観的見方を維持しつつ、シクリカル資産に対するリスクが高まっていることを認識しています。適切な場面で、ヘッジをご検討ください。

注目の日程

公表日

国・地域

指標等

内容

3月16日

中国

鉱工業生産、小売売上高(2月)

経済活動の主要指標

3月16日

カナダ

消費者物価指数(CPI)(2月)

インフレ指標

3月17日

米国

小売売上高(2月)

個人消費

3月18日

米国

生産者物価指数(PPI)

生産者インフレ

3月18日

カナダ

カナダ銀行(BOC)政策金利決定

金融政策スタンス

3月18日

米国

FRB政策金利決定

市場の主要材料

3月19日

日本

日本銀行(BOJ)政策金利決定

金融政策スタンス

3月19日

英国

雇用統計

雇用動向

3月19日

英国

イングランド銀行(BOE)政策金利決定

金融政策スタンス

3月19日

ユーロ圏

欧州中央銀行(ECB)政策金利決定

EU金融政策スタンス

3月20日

中国

中国人民銀行(PBOC)政策金利決定

経済状況

  • 1.

    出所:CNBC、"Strait of Hormuz must remain closed as 'tool to pressure enemy,' Iran's new supreme leader says"、2026年3月12日

  • 2.

    出所:国際エネルギー機関、2026年2月28日

  • 3.

    出所:テレグラフ、"Gulf states throttle oil flows as crippling shutdowns loom"、2026年3月

  • 4.

    出所:国際エネルギー機関、2026年2月28日

  • 5.

    出所:国際エネルギー機関、2026年2月28日

  • 6.

    出所:国際エネルギー機関、2026年2月28日

  • 7.

    出所:ウォール・ストリート・ジャーナル、"IEA Will Launch Largest-Ever Oil Release From Global Strategic Reserves"、2026年3月11日

  • 8.

    出所:CBSニュース、"Trump weighs Jones Act waiver amid rising fuel prices, White House says"、2026年3月12日

  • 9.

    出所:ブルームバーグL.P.、2026年3月11日、イラン紛争開始時点(2026年2月28日)のS&P500シクリカル・セクター指数(+5.83%)およびS&P500種指数(+0.67%)の年初来リターンに基づく。米ドル指数は年初からイラン紛争開始までに0.73%下落。米ドル指数は、貿易加重通貨バスケットに対する米ドルの価値を測定

  • 10.

    出所:経済政策不確実性、2024年12月31日、カルダラ・イアコヴィエッロ地政学リスク指数は、シカゴ・トリビューン、デイリー・テレグラフ、フィナンシャル・タイムズ、グローブ・アンド・メール、ガーディアン、ロサンゼルス・タイムズ、ニューヨーク・タイムズ、USAトゥデイ、ウォール・ストリート・ジャーナル、ワシントン・ポストの10紙の電子アーカイブにおける自動テキスト検索結果を反映したもの。カルダラ・イアコヴィエッロは、各紙に掲載された、負の影響をもたらす地政学的イベントに関連する各月の記事数を(ニュース記事総数に占める割合として)カウントし、指数を算出。各紛争と、地政学リスク指数のピークから12か月後のリターンは以下の通り:1962年のキューバ危機(35.3%)、1967年の第3次中東戦争(6日戦争)(13.3%)、1973年の第4次中東戦争(ヨム・キプール戦争)(-28.8%)、 1979-1989年のアフガニスタン戦争(8.2%)、1982年のフォークランド紛争(49.1%)、1990 年のイラクによるクウェート侵攻(26.9%)、 1991年の湾岸戦争(22.6%)、2001年の 9.11同時多発テロ(-20.4%)、2003年の米国によるイラク攻撃(35.0%)、2022年のロシアによるウクライナ侵攻(-6.7%)、2023年のイスラエル・パレスチナ紛争(34.1%)。指数に直接投資することはできません。過去のパフォーマンスは将来の成果を保証するものではありません。

  • 11.

    出所:ブルームバーグL.P.、2026年3月11日、ブルームバーグ米国社債指数のオプション調整後スプレッドに基づく

  • 12.

    出所:ブルームバーグL.P.、2026年2月28日、米国5年物国債インフレブレークイーブン金利に基づく。ブレークイーブンインフレ率は、一般的な国債利回り(名目)と同じ満期の物価連動国債(TIPS)の利回りの比較により算出される、市場が導き出す将来の予想インフレ率

  • 13.

    出所:ブルームバーグL.P.、2026年3月11日、フェドファンド・インプライドレート(理論先物金利)に基づく

  • 14.

    出所:ブルームバーグL.P.、2026年3月11日、米国ウエスト・テキサス・インターミディエート(WTI)原油のフォワードカーブに基づく

  • 15.

    出所:ブルームバーグL.P.、2026年3月11日、貿易加重通貨バスケットに対する米ドルの価値を測定する、米ドル指数に基づく。米ドル指数は年初からイラン紛争開始までに0.73%下落

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